こんにちはマカベェです。
ジム・クレイマーの4/28のMad Moneyはどうだったでしょうか。
いま、悲観的になるのはあまりにも容易や。状況が悪いのは誰の目にも明らかで、それがあまりに明らかすぎるがゆえに、わいは悲観論に安易に加担することをためらっとるんや。今日はダウは+0.28%、SP500は+0.06%、そしてナスダックは-0.10%だったんやが、終盤のラリーで持ち直しただけで、株価は一時終値を大きく下回って推移しとったんや。わいは今朝、NBCの朝の情報番組『TODAY』に出演して、Mad Moneyの20周年を記念してインタビューを受けたんやが、その際に「景気後退に向かうのか」と問われて、わいは思い切って「いいえ」と答えたんや。
関税は痛手になるか？という質問への答えはもちろんYesやろう。物価は上がるか？という質問の答えも同じやろう。品不足は起こり得るか？、この答えも、もちろんYesや。でも景気後退の中核は雇用なんや。現在、求人は求職者数を大きく上回っとって、この状況下で今年リセッションに陥るのはわいは難しいと考えるで。もっとも、失業する人が増えるのは確かやろう。各CEO が関税の影響を相殺するためにコスト削減を図る際には、サプライチェーン費用の圧縮だけでなく人員削減も手として使うやろう。ただし、企業は大量解雇に消極的や。景気が回復した際に人材を呼び戻せなくなるおそれがあるからや。そして景気は必ず回復するんや。
要するに、「差し迫った景気後退」はわいにとって既定路線ではないんや。雇用が伸び続ける経済を脱線させるのは極めて難しいんや。金曜日発表の雇用統計はまずまず堅調やろうし、その結果をもって本格的なリセッションを主張するのはなおさら困難になるやろう。数四半期後には、より安定的で予測可能な通商政策になっている可能性もあるんや。何が起きても不思議ではないんや。悲観が行き過ぎかもしれない追加の理由として、Carson Groupのチーフ・マーケット・ストラテジストで、株式市場に関する分析や市場動向の解説で知られる金融アナリストのRyan Detrickが言ったことに注目したいで。
彼は自身のLinkedIn投稿およびCarson Groupの公式ブログで、S&P 500指数が3日連続で1.5%以上上昇した過去の事例を分析して、こう述べとるんや。「先週、S&P 500は3日連続で1.5%以上上昇しました。過去のデータによれば、このようなまれな上昇が発生した後の10回すべてで、1年後の市場は上昇しており、平均上昇率は21.6%でした。」わいは通常こうした歴史的データの安易な当てはめを好まないんやが、「10回中10回」と言われれば決定的としか言いようがないで。かなりの実績やと思うやろ。
さて、今アメリカの多くのスーパーマーケットで棚が空になるのでは、といった懸念を多くの人が抱いとる。中国企業への関税がきいとるんやが、関税率の145%への大幅引き上げだけではなく、従来関税免除の対象だった小口輸入品も関税対象になるということで、TemuやSheinなどの中国系ECプラットフォームは、アメリカ向け商品の価格を引き上げざるを得なくなっとる。価格はざっと以前の2倍超だったりするんや。わいはでもこういう状況でも、アメリカの消費者は不便を受け入れて生きていく術を学ぶやろうと見とるで。たとえ消費者にとって愉快な状況ではなくても、な。
関税は政府が課した供給ショックにつながるんやが、でもサプライショックが必ずしも景気後退を引き起こすとは限らないんや。数ある「差し迫った悪材料」の一つにすぎないんや。「Costco に車で行って値段を抑える」とか「2マイル先の Walmart に足を運ぶ」必要が出てきたからといって、景気後退が必ずひきおこされるわけではないで。ちなみに最近 Walmart に行ってみたか？かなり楽しいで。わいはWalmartとCostcoはどの企業よりも強大な市場支配力を持っとると思うで。その強大さで、中国を含むサプライヤーと交渉し、関税の分を値下げで吸収できるんや。周辺的なプレーヤーは打撃を受けるやろうけどな。
さて、株式市場がさらに下落する余地が大きいと言うのは簡単や。Mag７銘柄の冴えなさに注目しとる人もおるやろう。昔はこれらの銘柄が大きく下げれば市場全体が冷え込むのが常やったが、そういうはっきりした時代はもう終わったんや。今やそのことを気にしているのはメディアと ETF の仕掛け人だけや。Apple が今週の決算で「高関税の世界では iPhone をそれほど売れない」と言ってもおかしくないし、Nvidia には何カ月も前から批判の刃が向けられとる。
さらに今日、ブラックリスト入りしている中国の Huawei が NVIDIA の H100 チップに対抗する製品を開発しているというニュースが流れたんや。アメリカ政府は2022年以降、NVIDIAのH100やB200など先端AIチップの中国向け輸出を厳しく制限しとるんやが、これにより中国国内のAI開発企業は高性能GPUの調達が困難となっていて、Huaweiをはじめとする中国メーカーが独自開発を加速させとるんや。今回報道されたAscend 910Dは、Huaweiの「Ascend」シリーズAIチップの最新モデルで、HuaweiはこのチップがNVIDIA H100を上回る性能を持つことを目指しとって、特にAIモデルのトレーニング用途での利用を想定しとるんや。
確かに見方によっては脅威かもしれんが、でもNVIDIA は次世代半導体にどんどん進んどって、総合的な性能や省電力性、ソフトウェアエコシステムを含め全てがまだまだ追いつくことは難しいやろう。ハイパースケーラー各社がデータセンターに Huawei 製チップを入れることなんかないやろうしな。でも、Nvidia のような株は、こうした見出し一つで叩き売られてしまう。今日だって2%以上下落しとるんや。こういう下落を見ると、株価はまだまだ弱い投資家が握っていると実感するで。1月、2月、3月、4月ときて、もう4カ月以上や。わいはこの株を信じてはいるものの、株価は実に精彩を欠いとる。
一方でMag７銘柄だけに集中する人はいい加減にせんとあかんと思うで。S&P 500 にはあと493社あるんや。その多くがフォローする価値のある企業や。少なくとも、メディアのMag7への過剰な執着は終わるべきなんや。ハイパースケーラー各社は、自ら生み出した難題に直面しとる。ここから先はどんどん、さらに大きな計算能力を必要とする一方で、そのコストは非常に高くつくんや。何百億ドルを投じてもなお追加投資が必要で、互いに競争に追いつくためだけに、さらに何百億ドルも必要になっていくんや。これは Nvidia には追い風やが、その株も先ほど言ったようにすでに4か月以上も停滞が続いて、さすがに厳しくなってきたんや。
AI関連でいうと、唯一の勝者になるはずだったのは Appleなんや。この会社は自前の AI をわざわざ開発せずとも、膨大なユーザーベースを武器に他社の技術を借りられるからや。ところがその間に、Apple は地球上で最強と言われる二つの政府双方の怒りを買うような事態に陥ってしまっとる。アメリカに5,000億ドルを投資すると表明したときには、市場主義のヒーローとして讃えられるかと思いきや、実際には「本当に全部使うのか」という批判の声ばかりが上がる始末や。中国とアメリカの両方を満足させようとして、結局どちらからも満足されない、それが Apple の現状や。
Mag7銘柄の代わりに脚光を浴び始めているのは、中国と直接競合しているわけでも、政府に訴追されているわけでも、関税で脅かされているわけでもない、じつに多様な業界の企業群や。AI の次世代覇権をめぐる「勝者総取り・敗者退場」の激戦とも無縁の企業たちや。そういう企業にきちんと注目すれば、今は決して悪いという状況だけではないことがわかるやろう。「すべてが悪い」と思い込みやすいもう一つの理由は、日々報じられるトランプ大統領の支持率低下や。でもこれが株式市場とどう結びつくのか、短絡的に考えることはできん。
トランプ氏は自分は株式市場と関係ないと繰り返し述べとるが、移り気な人物や。もし再び市場を気に掛けると決めれば、通商政策で融和姿勢を示すだけで株価は急騰するやろう。確かにトランプの政策、とくに関税は株式市場の急落に大きく寄与したで。彼が市場に無関心である限り、強硬策を続けるやろう。でも彼が1期目モードに戻って、株式市場重視に転じれば、株式市場は本格的な上昇展開になっても不思議ではないんや。
結論やが、今の株式市場は最悪シナリオを織り込みつつはあるが、「かつてのトランプ」もしくは「一期目のトランプ」が舞い戻る可能性までは織り込んでないんや。旧トランプがいつでも再登場し得る状況で、そこまで悲観一色になれるやろうか？確かなのは、上昇シナリオの可能性だって現実に存在するということや。だからこそ、この市場を空売りして賭けるのは危険行為やと思うで。わいはむしろ、売られ過ぎの局面まで下落したところで株式ポジションを拡大する方が賢明やと思っとるんや。
堅調さが続きますように。
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