こんにちはマカベェです。
ジム・クレイマーの7/8のMad Moneyはどうだったでしょうか。
あなたは気づいていないかもしれんが、今のこの株式市場ではタイタニック級の大きな戦いが繰り広げられとるんや。ほとんど注目されてないが、それは何かというと、個人投資家と機関投資家の“戦争”や。わいは、これこそが今後のマーケットの行方を左右する鍵になり得ると考えとるで。今日はダウは-0.37%、SP500は-0.07%、そしてナスダックは+0.03%だったわけやが、関税や貿易をめぐる恐ろしいほどの悪材料の波、さらにはあらゆる財・サービスの需要減速が明らかになるなかで、株式市場がどうして大きく下落しないのか、多くの人が不思議に思っとるよな。
「市場は非合理的だ。本来なら下落すべきで、解放記念日後の猛烈な売りの“津波”からこんなに素早く回復できるはずがない。弱気相場になっているべきだ」と考えてもおかしくないやろう。もっとも、誰も売っていないわけではないんや。Bank of Americaのリサーチ部門は「Equity Client Flow Trends」という優れたレポートを発行しとる。このレポートは、機関投資家、自社株買いを行う企業、そしてプライベートクライアント（すなわち個人投資家）という、同社の顧客区分ごとの動きを一望できるものや。
今回のこのレポートの見出しは「Big Equity Outflows, led by institutions and hedge funds（機関投資家とヘッジファンド主導の大規模株式流出）」だったんや。レポートによると、直近は「ほぼ1年ぶりの最大規模の売り越し」の週やったんや。それでもS&Pは1.7%上昇して過去最高値を更新したりしとる。いったい何が起きとるんや？流出額としては、Bank of Americaが2008年にデータを取り始めて以来、史上6番目に大きい週だったというから、驚くべき数字なんや。
この売りを主導したのは機関投資家、いわゆる“大口”投資家や。実際、機関投資家は直近9週間のうち8週で売り手だったんや。一方、企業による自社株買いも2023年10月以来の低水準に減速しとる。ここにも支えはないんや。それなのに、なぜ株式市場は下がるどころか上がったんや？答えはプライベートクライアント、つまり個人投資家、あなた方にあるんや。株式市場が上がる中でも個人投資家は買い続けて、直近30週間のうち28週で買い手やったんや。弱気相場などどこにもないんや。個人投資家は信念を失っていないんや。解放記念日後の安値から今日まで、彼らがほぼ一手に相場を押し上げてきたということなんや。
個人投資家はとにかく株を保有したいんや。もちろん、これは一つの調査結果にすぎんが、Bank of Americaのレポートは投資家動向を俯瞰する上で最良のサンプルと言えるで。わいはこれが、自分が確信しつつあることを裏づけるものやと考えとる。すなわち、個人投資家は株式市場を「お金を稼ぐ手段」として揺るぎなく信じているということや。個人投資家は、株式こそが本物の長期的価値を持つと考えとって、機関投資家のように短期売買で出入りしたいとは思ってないんや。今まさに株式市場を貯蓄の手段として活用したいんや。
わいは、個人投資家はトランプを信頼しとる、とさえ言いたいで。少なくとも、トランプ政権が経済を台無しにすることを恐れてはいないんや。これは、売りを続けている大口の機関投資家とはまったく異なる姿勢で、両者の隔たりは今後さらに広がるとわいは見とる。先日可決されたOne Big Beautiful Bill法案にはほとんど議論されていない条項があるんや。トランプアカウントと呼ばれる新生児向けの1,000ドル給付や。新生児は自動的にこの口座が開設され（親が手続きをしなくてもよい）、資金は分散型株式インデックスに投資されるんや。
2025年1月1日から2028年12月31日までにアメリカで生まれたすべての子どもが対象で、両親の一方に有効な就労資格とSocial Security番号があれば、親は年間最大5,000ドルを追加拠出できるんや。しかもこれらの口座は課税繰延で、引き出し時にも課税されないんや。ぜひ活用すべき制度や。もっとも、この資金が株式市場全体を動かすほど大きいとは言わんで。でも個人投資家は、解放記念日の暴落からの驚異的な反発局面で大きな利益を得られたかもしれん。彼らは将来に信頼を寄せとって、今回の上昇後もトランプの通商政策が経済を崩壊させるとは考えていないんや。
こうなると自己実現的とも言えるよな。あの困難な解放記念日の後、機関投資家に逆らって市場がこれほど回復できたのなら、買い続けて何が悪い？うまくいっているのだから、というわけや。もちろん、何を買っているかについては異論もあるやろう。今はPalantirのようなハイフライング株や、わいが「50ドルが100ドルに、100ドルが200ドルに」と言ってきた銘柄に大量の資金が流入しとる。原子力関連株、Bitcoin連動銘柄も同様や。わいは投機が行き過ぎていると一貫して警戒しとって、現在の株式市場は“買われ過ぎ”やと感じるが、それでも上昇は幅広くて、指数全体を買う動きが見られ、いわゆる“スマートマネー”たる機関投資家の売りを打ち消すほど強いんや。
政治色を強めずに言えば、前大統領のバイデンは株式や資本にフレンドリーとは見なされていなかったのに対して、トランプ大統領は非常に“親ビジネス”とみられとる。解放記念日の週を除けば、ということやけどな。わいは「バイデン期でも株価は良好やったのに」と常々不思議に思うが、ここで重要なのは実績ではなく“受け止め方”や。政治論から一歩離れ、個人投資家と機関投資家の株式市場へのコミットメントそのものに目を向けてみると、機関投資家による資金流出は「何かが大きくおかしい」という見方の表れなんや。
これらのファンドマネージャーは、あの One Big Beautiful Bill法案をインフレ要因だと見なしていると考えざるを得ないんや。彼らは法案の名前も大嫌いやろう。ばかげて聞こえるからな。さらに、あの法案が財政赤字を数兆ドルも増やしたと思っとる。彼らは生真面目そのものや。国家債務が一気に膨らんだ、と嘆いとる。その一方で、大統領の言動は支離滅裂に見える。あの 解放の日以降の暴落は彼らにとって完全な失敗やったし、トランプはあまりに一貫性がなく、株を保有するのはリスキーやと映るんや。
関税率も毎日変わるように思えるんや。たとえば「銅に関税をかけよう」と言ったかと思えば、同じ日にイランを爆撃しかねない勢いで、さらに Fed 議長を「対応が遅すぎる」「泣き虫だ」と罵倒する。こうした状況では、機関投資家は株式市場に賭けるのは愚かだと考えてしまう。あまりに混沌としている、と。ところが個人投資家は、そういうことをまったく気にしていないようなんや。個人投資家は一貫しとって、短期売買で出入りするんやなくて、株式市場を“貯蓄の手段”として利用しとる。債券には彼らを豊かにする力がないように映り、現金は明らかに“負け”やと見なされるんや。だから状況がどうあれ、ひたすら株式市場に資金を投じ続けるわけなんや。
それは愚かな行動やろうか？わいは、愚かなのはむしろ機関投資家のほうやと主張したいで。なぜなら、彼らはシニカルすぎて短期的なことばかり気にして、「次の大暴落の前に逃げなければ」と考えるんや。おそらく 解放の日の後に“その大暴落”はもう起こったばかりやというのに。彼らが気にかけるのは「Fed が利下げを 1 回、2 回、3 回、4 回、それとも 0 回？」といった話や。でも個人投資家にとっては、そんなのは内輪の野球談義にすぎないんや。
Fed と大統領の対立や、Fedの伝統的独立性などは大口資金を運用する人々には重大や、個人投資家の頭上は素通りしてしまうんや。Fed 議長の記者会見だって、機関投資家は間違いなく売買を繰り返しとるが、個人投資家はそもそも会見の存在すら知らないかもしれん。彼らはただ Netflix の株を買いたい、Nvidia を持ちたい、面白そうやから Robinhood を買いたい、Zuckerberg がやっていることが気に入ったから Meta を買いたい、ただそれだけなんや。
機関投資家の短期売買そのものに悪いところはないで。やけど、結論を言おうやないか。わいが初めてウォール街に飛び込んだ時、ダウ平均はせいぜい 1,000 ポイントほどやった。それが今や 44,000や。長年積み重なった証拠は、「買い続けて持ち続けろ」と語りかけてくるで。何十年も正しかったんやから、個人投資家が今投資をやめる理由など何もないということなんや。
自分も全然売っていないです。
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