こんにちはマカベェです。
ジム・クレイマーの3/5のMad Moneyはどうだったでしょうか。
これまで語られてきた中で最高のストーリー、すなわちインフレは低下して、成長は高いまま、というのが、今日は思わぬ形で狂わされて、株式市場は下落の日になったで。今日はダウは-1.61%、SP500は-0.56%、そしてナスダックは-0.26%だったんや。こうなった理由は見て取れるで。今週前半、ウォール街は「イランとの戦争は経済にそれほど大きなダメージを与えないだろう」と考えとったが、今日は原油の価格が再び80ドル超へ急騰して、80ドル台前半まで上がったんや。最終的には70ドル台後半まで戻したものの、こうした値動きが続くと人々には重すぎて、売りが出てしまうんや。
わいはこういう時でも「株式市場から降りるべきではない」と言っとるやろ。なのに、や。さらに悪いことに、主要な市場の牽引役である半導体セクターが今日はやられたんや。というのも、中国を除けば、アメリカ政府は半導体ビジネスについては概ね「国境を設けない」ような方針で、最高峰のチップは基本的にどこへでも売れる、となっとったんやが、ところが今日、「政府が海外向け半導体販売すべてに介入したがっている」という噂が流れたんや。つまり、NvidiaやAMDがAIアクセラレータを海外に売る前に、ホワイトハウスの許可が必要になる、という話や。
これが本当かどうか、わいにはまったく分からん。ただ、バイデン政権が最高性能の半導体の販売を、十数カ国程度の友好国にまで絞るような制限をしていたことがあったよな。わいはあれをずっと愚策だと思ってきたし、トランプ政権もその考えに同意しているように見えたんや。彼らは「アメリカのチップが覇権を握る」ことを望んでいたはずや。でも一転して、政府が企業に海外で最高性能のチップを売らせないようにし始めたら、それは実質的に市場をまるごと中国に明け渡すようなものや。
だからこそ、この噂は“らしくない”んや。ホワイトハウスは普通、中国に有利になることを嫌う。とりわけ、半導体のようにアメリカが圧倒的に強い分野ではなおさらや。わいとしては、Nvidiaがチップをどこにでも売れるのが理想や。中国に売らせるべきでないという議論があるのは理解しとる。賛成はしないが、理解はする。でも、他の国に売ることまで妨げるなら、それは大惨事や。この噂のせいで、市場は昼頃に主要な牽引役を失ったんや。半導体のTAM、総市場規模が政府によって削られそうなら、誰も半導体に触りたがらないで。
だからこそわいは、これが一時的なただの噂のぶち上げで終わってほしいと思っとる。特に今夜、Marvell Technologyが素晴らしい決算を発表したんやから。Broadcom、Nvidia、AMDとともに、本来なら、そしてもしットランプがはっきりと「邪魔はしない。アメリカ企業の足を引っ張って中国に追い上げさせるような真似はしない」と言うなら、彼らは一気に上へ飛べるはずや。良い方向にいく可能性としては、原油価格が下がること、そして半導体株も、もし噂が否定されれば跳ね返すかもしれないことや。もしそうなれば本当に素晴らしいで。
ただ悪いニュースとしては、戦争が起きているという事実であって、わいらが思いたいほど相場を押し上げるには安定した状況ではないということや。この世界にやり直しはないで。あるのは、「本当ならこうなっていたかもしれない」という物語だけや。では、もし原油が急騰していなかったら何が起きていたか？そして、半導体に新たな規制を入れるなんて話が出ていなかったら、今年これまで最高のパフォーマンスを見せてきた銘柄群が台無しにされなかったら、何が起きていたか？それらを話そうやないか。ひと言で言えば、素晴らしい展開になっていたはずや。
今朝は「モンスター級のリバーサル」があったで。ここしばらくこの市場を悩ませてきた、変な名前の “HALOトレード” にまつわる動きや。HALOとは、Heavy Asset / Low Obsolescence（重厚な実物資産を持ち、陳腐化しにくい）企業のことや。運用担当者たちは「AIの影響を受けにくいものを何でもいいから」と探して、AIと競合しない工業系企業に資金を向けたんや。だからわいらは Honeywell、Nucore、RTX、そしてデータセンターの建設を支える“目に見えるモノ”をつくるあらゆる企業、すなわちHALO銘柄へと傾いていったんや。
それはうまくいっていたし、手応えもあったで。多くの優れたインダストリアル銘柄が上がっていたんや。だが今日は、たぶん Broadcomの決算が良かったことで流れが変わったのかもしれん。忘れてはあかんのは、Broadcomは半導体企業やが、ソフトウェア部門も持つということや。あるいは ServiceNow、Workday、Adobe、Salesforce、これらのソフトウェア株も上がったんや。こうなるとHALOトレーダーは、光を失ったように見えるで。
さっき挙げた5銘柄はすべてエンタープライズ向けソフトウェアや。エンタープライズソフトウェアは何であれ、AnthropicやOpenAI、すなわちソフトウェアの黙示録における“二人の騎手”によって痛めつけられる、という考えが広く信じられてきた。でもわいは、このグループの反発は、起きるのが遅すぎたくらいやと思う。もちろん、これらのソフトウェア企業がAIという“刈り取り手”に仕事を一部奪われる可能性は十分あるで。でも、今日に至るまでエンタープライズソフトウェア株は、まるで倒産寸前かのように取引されてきたんや。そんなのは馬鹿げてとる。
これらのソフトウェア企業は無能の集団が運営しているわけではないで。CEOたちは何が起きているかを理解しとる。彼らは、AIが書くコードという新しい競争相手に対抗するために、必死に事業転換を進めとるんや。今回の反発は一時的な猶予にすぎないのかもしれん。でも、原油上昇が相場全体を押しつぶす前の段階では、これらの株は大きな戻りに向かっているように見えるんや。それは、プライベートエクイティから、「AIがすべてを破壊するわけではない」と本気で信じる人々まで、幅広く追い風になり得るで。
戦争のシナリオでは、本来あなたはHALO銘柄を売り、ハイテクを投げ、リセッション耐性のあるヘルスケア株を買うべきや。もし原油が上がり続けるなら、という話や。でも、ヘルスケア株も同じく叩き売られてしまっとる。だから、原油が下がらない限り、どうやって大きく動けるのかが非常に見えにくいんや。正直、わいは大統領が戦略石油備蓄を放出して、ガソリン価格を押し下げる必要があると思うで。おそらく戦争が終わるまで、インフレを心配する人々には「今回の急騰は一時的だ」という希望が必要やし、新しいFed議長は「無視できないインフレ要因もある」という現実を受け止める必要がある。
何より、半導体輸出とイランとの戦争の両方について、大統領が本当は何を望んでいるのか、はっきりさせることが必要や。それまでは、結論やが、株式市場は宙ぶらりんにある、という事実に向き合わんとあかん。わいはこの宙ぶらりん状態が大嫌いや。でも、2026年はここまでずっと宙ぶらりん状態が多かったし、もし最終的に“株価上昇という約束の地”に辿り着きたいなら、わいらはこの状態と共存する術を学ばんとあかん。そして、そこに辿り着くつもりなら、あなたも市場に居続けなければならないんや。
安定してほしいです。
応援よろしくお願いします。