【ジム・クレイマー】AI相場を襲うドットコム時代の亡霊！あのNvidiaに歴史からの重大警告！？【Mad Money】

この市場には、一つの亡霊が取りついとる。2000年という年の亡霊や。今回のAIブームは当時とはまったく違うと考えていたとしても、ドットコム時代の犠牲銘柄を思わせる株を売ろうとする人々を、思いとどまらせるのは非常に難しいんや。幸いなことに、26年前とは違って、今は投資先となる選択肢が非常に多い。データセンター関連を避けながらでも、利益を狙うことは十分にできるんや。実際、今の市場は、データセンターからできるだけ距離を置けと言うとるように見える。なぜなら、AIをめぐる投資テーマ全体が、少数の企業による巨額の設備投資に依存し、その支出を別の企業が資金面で支えるという、危うい構図になりつつあるからや。

平均株価だけを見れば、今日は穏やかな一日に見えたかもしれん。Dowは0.51％上昇、S&P 500は0.02％の小幅高、Nasdaqは0.18％下落や。しかし、実際の相場では、強力な相反要因がぶつかり合っとった。これは心配すべき動きやから、きちんと見ておかんとあかん。市場全体を支えたのは、アメリカとイランの攻撃が一時停止したことを受け、原油価格が一日で約9％も下落したことや。原油価格が下がればインフレ懸念が和らぎ、金利も低下しやすくなる。そして、金利の低下は株価を押し上げるんや。

今週はFOMCも予定されとるから、この原油安は二重に重要や。インフレが一時的なものになる可能性を、Fedに意識させる材料になるからや。「一時的」という言葉は、前のFed議長の時代に何度も聞いた言葉やな。先週、Brent原油が1バレル100ドルを超えたためなのか、それともイランのミサイルを迎撃するための迎撃兵器が不足し、攻撃を続けるには状況が危険になりすぎたためなのかは分からん。ただ、ホワイトハウスが緊張を和らげようとしていることは明らかや。

こうした環境のなかで、わいは最近、従来型のテクノロジー銘柄への依存を減らし、テクノロジー・セクターの外にある技術系企業へ資金を移すよう勧めてきた。医療技術ならJ&J、航空機技術ならHoneywell Aerospaceや。原油価格が上がると、トレーダーは航空宇宙株も売る傾向がある。しかし、航空宇宙企業の業績は、航空会社ほどジェット燃料価格に直接左右されるわけではないんや。航空宇宙株を本当に動かすのは、キャッシュフローと生産の伸びや。Honeywell Aerospaceの株価が今すぐうまくいっていなくても、再び上昇し始める可能性があるのか、あるとすればいつなのかを見極める必要があるで。

一方、この週末にかけて、AI半導体とデータセンターをめぐる桁外れの大型案件が相次いで発表された。まず金曜日、Nvidiaと韓国のSK Groupが、5,000億ドルを超える規模のAI構想を発表したんや。この計画には、SK HynixがNvidia向けの次世代メモリー供給を長期的に確保し、高帯域幅メモリーを共同開発することが含まれとる。さらに、SK Telecomは、NvidiaのVera RubinとSK HynixのHBM4を使用する、2ギガワット規模のAIデータセンターを建設する予定や。最初の施設は2027年の稼働を目指しとる。

これとは別に、Nvidia、NAVER、Brookfieldも、韓国にあるNAVERのAIデータセンターを大幅に拡張する計画を発表した。現在計画されとる55メガワットの施設を、2028年までに200メガワットへ拡大し、将来的には1ギガワット規模を目指すという。NvidiaはNAVERに10億ドルを投資し、Brookfieldは最大90億ドルを資金提供する方向や。ここで重要なのは、Nvidiaが単に半導体を販売するだけではなくなってきたことや。顧客やデータセンター事業者に資金を提供し、Nvidia製の半導体を大量に導入する施設の建設そのものを、Nvidiaが後押しし始めとるんや。

そして日曜日、さらに巨大なOpenAI関連のニュースが報じられた。Wall Street Journalによると、Nvidiaは、OpenAIが利用する可能性のある巨大データセンター計画について、最大約2,500億ドルの融資保証を提供する方向で協議しとるというんや。これは、まだ確定した契約ではない。現時点では協議中の案件や。計画されとるのは、SoftBank傘下のSB EnergyがOhio州南部で開発する、10ギガワット規模の巨大データセンターや。OpenAIが主要な借り手となる可能性があり、内部に設置される半導体まで含めれば、プロジェクト全体の費用は5,000億ドルを超える可能性があるという。最初の約800メガワット分は、2028年の完成が予定されとる。

ここで、2,500億ドルという金額の意味を正しく理解する必要がある。NvidiaがOpenAIに2,500億ドルの現金を直接渡すわけではないんや。OpenAIがデータセンターを借りるためのリース契約や、施設建設のための借入金を、Nvidiaの信用力で支えるという構造や。OpenAIが支払えなくなった場合にNvidiaが一定の責任を負うことで、銀行や投資家が巨額の資金を出しやすくなるわけや。しかも、この2,500億ドルには、データセンター内部に設置されるNvidia製半導体の購入費用は含まれていない。これとは別に、Nvidiaは、OpenAIが最大3,500億ドル相当のNvidia製GPUを購入するための資金を支援する可能性も検討しとると報じられたんや。

つまり、Nvidiaが自らの信用力を使ってOpenAIによるデータセンター建設を可能にし、さらにOpenAIがNvidia製GPUを購入するための資金まで支援する構図になり得る。Nvidiaにとっては、将来の巨大な半導体需要を確保できる、素晴らしい取引に見えるかもしれん。OpenAIが成長し、ChatGPTがさらに普及し、わいらがまだ知らない新しい収益源を生み出して、すべての支払いを続けられるのであれば、Nvidiaには何の問題もないやろう。その場合、Nvidia株を売った人たちは、信じられないほど愚かに見えるかもしれん。

しかし、OpenAIが支払えなくなれば、話はまったく別や。OpenAIは世界で最も価値の高い未上場企業の一つやが、まだ株式公開していない。将来、株式公開できるかどうかも確実ではない。大量の現金を消費し続けており、投資適格の信用格付けも持っていない。だからこそ、Nvidiaの強固なバランスシートを使って、貸し手が感じるリスクを小さくしようというわけや。ここで、2000年の亡霊が戻ってくる。ドットコム時代にも、製品を購入した顧客に、代金を支払うだけの十分な資金がなかった。そこで、製品を販売する側の企業が、いわゆるベンダーファイナンスを提供したんや。

簡単に言えば、自社の商品を買ってもらうために、売り手自身が買い手へ資金を付けたわけや。当初、通信機器のサプライヤーは莫大な利益を上げ、その株は市場で最も好調な銘柄に数えられとった。わいらは、彼らが未来を支配すると考えとった。しかし、顧客側はほとんど利益を上げていなかった。そしてある日、顧客企業の資金が尽きた。支払いが止まり、サプライヤーから受けていた融資も債務不履行になった。その瞬間、売上だけでなく、融資した資金まで回収できなくなり、ドットコム時代の構造全体が巨大なドミノ倒しのように崩壊したんや。投資家は、サプライヤー企業の株を原形をとどめないほど徹底的に売り込んだ。

これが、2000年にわいらが学んだ教訓や。自社の商品を購入する顧客に資金を付ける取引には、細心の注意を払わなければならない。顧客が債務不履行に陥れば、売上が消えるだけではない。融資や保証を提供したサプライヤー自身も損失を負い、利益とバランスシートの両方が打撃を受けるからや。もちろん、今のNvidiaと当時の通信機器メーカーを、完全に同じものとして扱うことはできん。Nvidiaのバランスシートは世界でも最高水準や。こうした保証を提供できるだけの資金もある。投資家としても非常に優れた企業や。

しかし、株を売る人々は、それだけでは安心せんのや。日曜日の報道を受けた月曜日、Nvidia株は約4％、金額にして10ポイント近く下落した。市場は、Nvidiaが単なる「AI時代のつるはし販売業者」から、そのつるはしを買う顧客の資金繰りまで支える立場に踏み込みつつあることを警戒しとるんや。そうでなければ、Nvidia株は10ポイント下がるのではなく、10ポイント上がっていてもおかしくなかった。わいは、Nvidiaに保証を提供する資金がないと言っとるわけではない。資金は十分にある。

それでも、わいは2000年を実際に経験した。当時も、最も強固に見えた企業が、ひどい投資対象になった。株価が以前の高値を取り戻すまでに、何十年もかかった企業もあるんや。しかも、わずか1年前には非常に強固なバランスシートを持っていたAI半導体の買い手の中にも、今ではデータセンターの建設を完成させるため、追加資金を切実に必要としとる企業がある。必要な資金を調達できない企業も出てくるかもしれん。投資適格の格付けを失いつつある企業もある。そうなれば、それらの企業の株価はさらに下落するやろう。

1999年、わいは大手サプライヤーに、このような危うい取引をしないでほしいと懇願した。実際に物事が崩れていくところを目の当たりにし、わいのヘッジファンドは、ドットコム株がピークを付けるおよそ1週間前に撤退したんや。買い手のバランスシートがあまりにも悪化し、商品を購入するために売り手からの融資に頼り始めたことが、危険なサインやった。だから今、わいは「心配する必要はない」と簡単に言うことはできん。これは、過去の経験からくる市場の反射的な反応、いわばマッスルメモリーでもある。

わいの友人で、J.P. Morganでわいが最も高く評価しとるストラテジストのMichael Cembalestも、先週、現在の状況とドットコム時代を比較したレポートを発表した。彼の結論は、「安心するには、両者があまりにも似すぎている」というものやった。わいも同意せざるを得ん。バランスシートが完璧に見えても安心はできない。当時の企業も、最初はそうやった。売上が急速に伸びていても安心はできない。当時の企業も、最初はそうやった。歴史は容赦がないんや。

Nvidiaが最終的に何の損失も負わずに済む可能性はある。OpenAIが大成功し、今回は本当に違う結果になるかもしれん。わいもそう願っとる。しかし、投資は願望に基づいて行うものではない。希望は投資戦略にはならん。投資は、歴史と事実、そして知識に基づいて行うものや。Nvidiaの経営陣は非常に賢い。わいよりはるかに賢い人たちや。しかし、彼らは2000年の崩壊を、当事者として経験していないのかもしれん。わいはその映画を見た。いや、わいはその映画に出演していたようなものや。

だから、結論として、わいはその続編を見たくないんや。Nvidiaは、世界中のすべての資金を持っていたとしても、このような保証には慎重になるべきや。もっと保守的な姿勢を取り、自社株買いに資金を使ってほしかった。空売り投資家に攻撃材料を与えず、ドットコム崩壊の歴史について、もっと深く考えてほしかったんや。それでも、わいは今のところ、Nvidia株については「Own it, don’t trade it」という姿勢を変えん。Nvidiaが素晴らしい企業であることに変わりはなく、この報道だけで株を手放すべきやとは考えていないからや。しかし、大手機関投資家は、わいの意見には耳を貸さず、今後もNvidia株を売り続けるかもしれん。なぜか。歴史が、彼らの味方をしとるからや。