こんにちはマカベェです。
ジム・クレイマーの10/12のMad Moneyはどうだったでしょうか。
ブルマーケット、誕生日おめでとう！今日は、2022年10月12日に始まった驚異的な株価上昇相場の4周年記念日や。わいは、この記念日を盛大に祝うべきやと思っとる。なぜなら、この強気相場は、何もないところから莫大な富を生み出したからや。ところが、誰もそのことに気づいていないように見える。今日はダウが+0.38%と上昇した一方で、SSP500は-0.06%、そしてナスダックは-0.44%と下落した。そんな日やからこそ、少なくとも気持ちの上だけでも乾杯して、誕生日のろうそくに火をともそうやないか。株式市場の強気相場というのは、富を生み出す好循環なんや。今回は株式の価値が40兆ドルも増加したんや。
今日はだから、この強気相場がいかに不屈の強さを見せてきたのかを振り返りたい。この相場は、必ずしも正当に評価されてきたわけではない。そもそも、その誕生に気づいた人はほとんどいなかった。実際、それどころか、誰もこの小さな子牛のような強気相場が成長するとは信じていなかったんや。この強気相場が誕生した当時を振り返ると、どれほど悲観的な状況やったか、信じられないほどや。市場はあらゆることに対する強烈な悲観論に支配されていた。
Fedの金利政策に対しては「連中は何もわかっていない」と批判され、高インフレへの懸念が広がり、これから始まる決算シーズンへの恐怖も高まっていた。「今こそ買い時や」と知らせる警報が鳴っていなかったどころか、投資家たちは市場が混乱の渦に巻き込まれる中で、積極的に株を売り続けていたんや。ちなみに、その翌日の10月13日には、恐ろしい消費者物価指数が発表された。コアCPIは6.6%上昇し、実に40年ぶりの高水準やった。先進国にとって、これは壊滅的ともいえるインフレ率や。発表されたデータのどこを探しても、好材料と呼べるものは何一つ見当たらなかった。
そういう中でわいが唯一、相場の底打ちを示す兆候として見つけたのは、株式市場そのものの値動きやったんや。前夜、S&P500は3,577ポイントで取引を終えていた。そしてCPI発表後、取引時間中には3,491ポイントまで下落した。それにもかかわらず、最終的には3,669ポイントまで上昇して取引を終えたんや。驚くべき回復やった。要するに、極端な悲観論こそが相場の底を生み出したということや。悲観論やで。その時点では、株を売ろうとしていた投資家のほとんどが、すでに売り終えていた。
このようなひどいインフレ指標が発表されても株価が上昇できたという事実は、もはや心配すべき材料がほとんど残っていなかったことを意味していたんや。悪材料はすべて出尽くし、これ以上株を投げ売りする人もいなくなっていた。みなさん、これこそが本当の強気相場の始まり方なんや。さて、市場は当時まだその意味を理解できていなかったけれど、2022年11月30日にはChatGPTが公開された。そして、その普及の勢いは驚異的やった。当初は、単なる娯楽用のおもちゃ程度のものにしか見えなかったかもしれない。しかし、企業にとって非常に強力な実用ツールになることが、すぐに明らかになったんや。
とはいえ、誕生したばかりのChatGPTだけで、弱気相場を遠ざけられたわけではなかった。2023年3月には、2008年以来で最も深刻な銀行危機が発生した。Silicon Valley Bankを筆頭に、複数の銀行が破綻したんや。Silicon Valley Bankは、企業幹部やスタートアップ企業への融資で知られていたけれど、当時のFed議長パウエルが主導した急激な利上げに対応できず、不意を突かれる形となった。パウエルは、パンデミックの影響で2020年3月にほぼゼロまで引き下げられていた政策金利を、2023年3月初めまでに4.5〜4.75%へと引き上げていた。パウエルはインフレを徹底的に抑え込むことを使命としていたんや。
しかし、経営が悪化したこれらの銀行は、よりによってアメリカ国債への投資判断を誤っていた。そのため、金利が急激に上昇すると大きな打撃を受けたんや。金利が上がれば、債券価格は下がるからや。この銀行危機の余波として、Credit SuisseはUBSに買収された。高い評価を受けていた金融機関First Republicも、規制当局が仲介する形でJPMorganに売却された。この銀行危機によってS&P500は9%下落した。しかし、そこからさらに下落することはなく、危機が広範囲に波及することも実際にはほとんどなかった。それどころか、強気相場は新たな銘柄群に牽引され、再び足場を固め始めたんや。
そこで誕生したのが、マグニフィセント・セブンや。Alphabet、Amazon、Apple、Meta、Microsoft、Nvidia、Teslaの7社や。その後、これらの企業が借金を利用して無秩序ともいえるデータセンター拡張を進めたことを考えると、皮肉に感じられるかもしれない。しかし、当時これらの企業が市場の人気銘柄になった理由は、その強固なバランスシートにあったんや。これらの企業の財務状況は、ほとんど完璧といえるほど健全で、借り入れに頼る必要がなかった。信用危機が起きると、資金を借りる必要がある企業は借りられなくなる。一方、借り入れを必要としない企業は何の問題もないということや。
ただ、マグニフィセント・セブンとそれ以外の銘柄という、二極化した市場の存在が広く認識されるようになったのは、2023年5月24日のNvidiaの決算発表を見てからやと思う。あれは、史上最大のポジティブサプライズやった。そして、そのわずか1週間後にはNvidiaの時価総額が1兆ドルに到達したんや。まるで何もないところから突然現れたかのような、時価総額1兆ドルの企業やった。ただし、「突然現れたかのような」と言ったが、実際にはNvidiaは1999年から上場していたんや。
そして2023年7月、またしても悪材料が出てきた。Fedがさらに25ベーシスポイントの利上げを実施したんや。しかし、結果的にはそれが最後の利上げとなった。それ以降、利上げは行われなかった。2024年1月には、S&P500が史上最高値を更新し、2022年初めにつけたそれまでの最高値を突破した。悪くない展開やった。そして7月15日、トランプが共和党の大統領候補に正式に指名された。その6日後には、バイデンが大統領選から撤退した。信じられないかもしれないが、これらの政治的な出来事は、強気相場にまったく影響を与えなかった。当時は、これらが極めて重要な出来事になると考えていたかもしれないけれど、実際にはそうではなかったんや。
9月18日には、Fedが50ベーシスポイントの利下げを実施し、勢いを失いつつあった強気相場に新たな活力を吹き込んだんや。その後、2025年4月まで本格的な混乱は起こらなかった。しかし、その4月にトランプ大統領が新たな非常に厳しい関税政策を発表すると、S&P500は高値から19%も急落した。ところが、大統領はその後すぐに方針転換し、当初よりも税率の低い、さまざまな関税措置を入り交じった形で提示した。市場はそれをそれほど気にしなかったようで、株価は再び勢いよく上昇し始めたんや。
この関税政策の撤回というパターンは、実はその後、わいらがすっかり慣れ親しむことになる現象の始まりやった。株式市場が大きく売り込まれると、トランプ大統領は方針転換を試みる。ただし今回は、その方針転換について口にすることはないんや。しばらくの間は順調な相場が続いた。しかし、2026年2月末にアメリカ政府がイランとの戦争に突入すると、S&P500は9%下落した。そして3月末には、イランがホルムズ海峡を事実上封鎖したことで原油価格が1バレル100ドルを超え、株価の下落がさらに加速したんや。
この強気相場の後半を通じて、わいらはソフトウェアよりもハードウェアが優位に立つ流れを目の当たりにした。その中心にいたのはNvidiaだけではない。多くの半導体メーカーやディスクドライブメーカー、さらにはデータセンター関連のさまざまな部品メーカーが、この流れを強力に支えていたんや。しかし7月になって、それまで見られていた株価上昇の勢いの多くが、暴走気味のヘッジファンド、Situational Awarenessによって生み出されていたことが判明した。このファンドはピークを迎えた後、急激に崩壊した。それに伴ってハードウェア関連株は次々と急落し、一方でソフトウェア関連株はようやく底を打ったんや。
それ以降、企業向けソフトウェア関連株は力強く回復している一方、ハードウェア関連株はなかなか足場を固められずにいる。今日も一日中、まさにそうした動きが見られた。しかし、どの種類のテクノロジー株が市場を牽引していようとも、主要株価指数は上昇を続けてきたんや。さて、ここまで数多くの悪材料を紹介してきた。しかし、そうした出来事は、この強気相場で生み出された富の大きさには影響を与えなかった。銀行危機であろうと、金利上昇であろうと、関税であろうと、イランとの戦争であろうと、大手ヘッジファンドの崩壊であろうと、この驚くほど力強い上昇相場を脱線させることができたものは何一つなかったんや。
ここから学べる教訓は山ほどある。もしかすると、わいらは利上げを恐れて行動すべきなのかもしれない。いや、そうではない。長期投資家であるならば、利上げを恐れるべきではないんや。それが正しい考え方や。金利は、みんなが考えているほど多くのことを教えてくれるわけではない。なぜなら、状況が変われば金利も変わるからや。大統領の日々の細かな動きに、いちいち注目する必要もない。企業の決算が株式市場を動かすことは認識しておくべきやけれど、同じように、テクノロジーの変化も市場を動かすことができるんや。
わいにとって、ここから得られる本当の教訓は、投資するのに絶好のタイミングなど、いつまでたっても訪れないように見えるということや。なぜなら、今説明してきたように、悪い出来事はかなり頻繁に起こるからや。それでも、株式投資は優れたリターンを得る方法であることが証明されてきた。特に、S&P500への積み立て投資と組み合わせて、市場平均を上回るパフォーマンスを示す少数の個別株を保有していれば、なおさらや。
S&P500は、2022年の底値から118%上昇している。当時S&P500に1万ドルを投資していたとしたら、今では2万3,061ドルになっている。Nvidiaのリターンは1,875%やった。1万ドルの投資が、今では19万7,505ドルになっていた計算や。Metaは488%の上昇や。まあ、最近は出遅れ銘柄になっているけれど、それでも言わせてもらいたい。当時Metaに1万ドルを投資していたら、今では5万8,800ドルになっていたんや。Alphabetの上昇率は、S&P500の2倍以上や。1万ドルの投資は3万6,500ドルになっていた。
そして、最大の勝者はデータセンター関連銘柄やった。一握りの半導体メーカーやディスクドライブメーカーが、驚異的なリターンを生み出した。これらの企業は、強気相場が始まった当初は規模が小さく、株価の変動が激しい企業やった。しかし今では、巨大企業へと成長しているんや。もっとも、この番組の後半で指摘するように、こうした企業の輝きも最近は薄れ始めている。いずれにしても、最も重要なポイントは、良い時も悪い時も、定期的に資金を投入し、個別株や株価指数に継続して投資することこそが、資産を築くための圧倒的に優れた戦略やということや。
わいらは、これまでの大幅な下落も、その後の大幅な反発も、予測することはできなかった。この4年間、恐怖に駆られて市場から逃げ出す機会は何度もあった。しかし、もしそうしていたら、わいらは皆、結果的にもっと貧しくなっていただろう。だから結論としては、こうや。市場から退場するな。買い続けろ。株式市場への信頼を失うな。これこそが、この不屈で勇敢な、4歳になった強気相場から学ぶべき教訓なんや。
株式市場に居続けたいですね。
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