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【ジム・クレイマー】これが正常かつ健全な調整局面!?馬鹿も休み休み言いたまえ!【Mad Money】

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こんにちはマカベェです。

ジム・クレイマーの3/17のMad Moneyはどうだったでしょうか。

 

今の株式市場は実際にはさらに上昇したがっているようや。今日のような日には、関税を見て見ぬふりすることに決めた買い手とか、あるいはワシントンからの混乱に慣れ始めている買い手が多く存在するんや。その結果今日は、ダウは+0.85%、SP500は+0.64%、そしてナスダックは+0.31%と上昇の日になったで。今日は、まさにわいらが想定していた、第一期目の株価を気にする「トランプ大統領」がまさに現れた日やったように思う。あまりに多くのセクターが活況で、特定の銘柄やテーマを挙げることさえ難しいほどや。強いて言えば、トランプ政権下で脅威にさらされていた企業が今日は好調だったということや。

 

ここからどうなるのか、わいにははっきりわからんし、「これで調整局面が終わった」と断言するつもりはさらさらないで。でも、今日上昇した企業は、トランプ政権下でも十分成長できるのではないか、という可能性を検討する価値はあると思うんや。まずはここまでわいらが何を経験してきたのかを整理しておこうやないか。一言で言うとそれは「調整(コレクション)」や。わいらが直面していたのは調整局面やったんや。これは専門用語で、10%以上の下落を指すんや。実際、先週の木曜日時点でS&P500はその状態になっとったんや。1か月前の高値から安値までの下落幅が10%を超えたんや。ナスダックはそれよりも前から調整モードに入っとった。

 

じゃあなんでわいは今、調整局面は終わったと言わないんやろうか?なぜ「ここが底だ」と宣言しないんやろうか?それは、昨日の「Meet the Press(NBCの長寿テレビ番組)」でベッソン財務長官が述べたことをわいが懸念しとるからや。まず、ベッソンは「調整は健全だ」と言うたんや。でも、もしあなたが株を所有しているなら、これは単純に事実ではないんや。退職金をSP500に投資している場合、それが10%下落したら、とても「健全」とは感じられないやろう。それはあなた自身だけでなく、経済全体に影響を及ぼすんや。なぜなら、資産が一夜にして失われると、人々は支出を控える傾向があるからや。

 

もし不況に陥ることを心配しているのであれば、「調整」は健全どころかむしろ全然好ましくないし、わいが話をする多くのビジネス関係者もその点を懸念しとるんや。ベッソンは、35年間投資業界にいた経験から「調整」は健全であり、しかも通常の現象だと知っている、と言って、更に、彼曰く、本当に健全でないのは「市場がまっすぐ上に伸び、陶酔状態に陥ること」で、それこそが金融危機を生むということなんや。これは興味深い見解や。また彼は、「もし2006年や2007年の時点で誰かがブレーキをかけていれば、2008年の問題は起きなかっただろう」とも言うとる。わいもその点に関しては一理あると感じる。

 

でも、わいは45年間この業界にいるとはいえ、それがわいをより優秀で経験豊富で賢い人間にするとは、そう簡単には言えないと考えとる。長く業界に身を置くだけでは、期待するほどの専門知識が身につくとは限らないんや。たとえばベッソンが「調整は健全で、正常だ」と言うとき、彼はすべての調整が同じものだとみなしているように聞こえる。でも、それは真実から最もかけ離れた認識や。ほとんどの調整は、ここ数週間わいらが経験したようなものではないんや。

 

調整が起きる理由としては、Fedが方針を変更したり、株式市場が過度に熱狂したり、海外の問題が米国に波及したりといったことが挙げられる。でも今わいらが話しているのは、そうした要因とはまったく異なるものや。今、人々が懸念しているのは、アメリカ大統領が引き起こすかもしれない不況なんや。これは、連邦政府がより慎重な支出哲学に移行していることとは無関係の調整局面や。わいらアメリカ人は、政府が身の丈を超えた借金をすることを心配しているから、むしろそうした慎重な支出を望んどる。今までのつけを将来の子どもや孫たちが支払わなければならなくなるのではないか、と不安やからな。

 

でも、今回の調整の本質的な原因は、一貫性の欠如や先行きの不透明さにあるんや。35年の業界経験があるベッソン氏にとっても、わいが45年関わってきた立場からしても、そこは明白なはずや。もしトランプ大統領が、貿易相手とのバランスを公平に保つ戦略を冷静かつ落ち着いて打ち出していたなら、多くの支持を得られとったやろう。実際、わいらは貿易面で公正に戦っている数少ない国であり、その結果、長年にわたって数えきれないほどの雇用を失ってきたりもしたんや。

 

海外の国々は、自国の製品に補助金を出し、それらをわいらの市場に安値でダンピングしてきたんや。中国はその最たる例やが、決して中国だけではないで。数字を見れば明らかや。この状況をわいらの政府は数十年にわたり放置してきた。なぜなら、これらの国からの安い製品を誰もが歓迎していたからや。でも、ドイツや韓国、日本がわいらの自動車市場を埋め尽くして、国内で販売される車の半数以上が輸入品になってしまったらどうや? そんなのありえんと思うやろ。

 

こういうことはおかしなことや。他の先進国が、自国の市場をただ同然で手放すようなことはないで。だから今の状況は公正さを欠く状況や。ひどい話であり、止めるべきだと思うで。だからわいは、トランプの主張の核心的なところそのものは正しいと思うんや。わいらの貿易相手は何十年もの間、アメリカを利用してきたわけで、それを正そうとする試みには意義があるんや。ただ、ここで問題なのはトランプのやり方があまりに不安定すぎることや。

 

そのせいで、株式市場はもちろん、経済全体までもが翻弄されとる。実質的な関税に関する情報の大半は、Truth Socialへの投稿という形で急に公表されて、非常に重要な内容であるにもかかわらず矛盾が多かったりするんや。その影響額は数千億ドル、場合によっては数兆ドル規模になる可能性があって、さらに言えば数十万もの雇用にも関わっとる。あなた自身の仕事を含むかもしれん。こうした気まぐれな投稿と無計画な貿易政策こそが、今回の調整局面の直接的な原因なんや。35年の経験がある財務長官の立場として、これが普通で健全なことだと本当に思っているんやろうか?わいはそうは思わんで。

 

では、木曜日まで続いたあの嫌な調整局面が、金曜日や今日とどう違うのか? 答えは簡単や。トランプからの投稿がなかったからや。投稿がないとき、株式市場は自然に上昇しようとする傾向があるんや。もしトランプ大統領が1期目の頃の考え方だったなら、自分の行動が引き起こしたかもしれない調整局面を「健全だ」とは呼ばなかったやろう。なぜなら、彼自身、株式市場が下がるようなことをするはずがない、と思っていたからや。

 

株式市場は、富を生み出すだけでなく、国全体のムードを量るバロメーターの役割も果たすんや。市場の動きから国の気分を読むことができるんや。そして木曜日の時点では、市場が楽観的な姿勢から悲観的な姿勢へと移行しとった。これは不況を招く流れや。金曜日と今日の動きを見ていると、大統領は「いわゆる貿易相手に思い知らせること」と、「顧客が萎縮せず、小規模・中規模企業が堅調に業績を伸ばすこと」は両立できるんやと認識したのかもしれん。

 

結局のところ、アメリカにとって良いことはアメリカ企業にとって良いことであり、それはすなわち株式市場にとっても良いことなんや。これがトランプが1期目に掲げていた哲学や。わいはそれを信じとったし、ウォール街も同じように考えていたと思う。そして今回も、同じことが起こるのだと思っとった。もちろん、初期のトランプが過度の熱狂を生んでしまい、ベッセントの言う陶酔状態につながった可能性はあるかもしれん。でも、COVIDが襲来する以前を思い出してほしいで。トランプは素晴らしい経済状況を生み出して、雇用は大きく伸び、インフレもそこまでなかったんや。彼はしかも、それを軽快に、笑顔でやってのけたんや。

 

彼は常に楽観主義と「やってのける」という態度を貫いてとった。わいはあの頃のトランプ大統領が恋しいんや。今の2期目のトランプ大統領は怒りに満ちていて、特にTruth Socialでしばしば感情的に噛みつくんや。あまりに一貫性がないため、多くの事業主たちがどう対処すべきか分からずに怯えることになってしまっとる。多くの人が、この手詰まり感のある貿易戦争を理解できてないんや。ホワイトハウスには自分たちの味方がいると思っていたのに、突然、自分たちに敵意を向けているかのように感じているんや。

 

トランプ大統領は、さまざまな企業やそこで働く従業員たちに怒りを示したりしとるが、その多くは彼に投票した人々でもあり、多くの人は今や自分たちの雇用を心配しとる。彼らは消費をしたがらない。なぜなら、退職後の資金が大幅に減ってしまったりしたからや。この先どうなるか分からない、そう思われていた状況下で、「1期目のトランプに戻るかもしれない」という感覚が生まれれば、健全な形で株価は上昇する。それが金曜日の動きであり、今日の動きや。一方、大統領が「市場が下落するのはやむを得ない」と考えているのではないかと思わせるような不確実性が生まれると、木曜日に逆戻りしてしまうんや。

 

わいは、大統領がこの調整局面を「正常かつ健全」と思っていないと信じたいで。それも、自らの行動が原因の一端であるかもしれない以上、なおさらや。だからこそ、今日は一時的な小休止ではないとわいは信じたい。でも、結論としては、そもそも痛みを伴う「移行期間」など必要ないんや。ただ、物事に対するある程度の確実性があればいいんや。もし大統領が、事前に何を計画しているのか、同盟国の横暴をどうやって止めるのかを示してくれれば、企業も投資家もはるかに投資判断を下しやすくなる。それが明確になれば、問題は解決するんや。しかし、それがない場合、株式市場が好調を維持するのは難しくなり、わいらには次の“大暴落”が来る前に、ちょっと息をつけたことを感謝するしかなくなったりしてしまうんや。

 

 

事態が落ち着いてくれればいいのですが。

 

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