こんにちはマカベェです。
ジム・クレイマーの4/7のMad Moneyはどうだったでしょうか。
わいの投資ルールの一つに、パニックに陥ってはいけない、というものがあるで。パニックは一文の得にもならない、つまり、パニックは戦略にはなり得ないということや。わいが昔からこの点を何度も強調するのは、本来はじっと様子を見るべきだったり、むしろ買いに回るべきかもしれないときに、あわてて売却して損をしてほしくないからや。今日はそのことを考えるのにいい、象徴的な一日になったで。株価はひどい下落で始まったよな。でもそこから反発して、ダウは-0.91%、SP500は-0.23%、そしてナスダックは+0.10%だったんや。ナスダックに至ってはなんとかプラスを確保したというわけや。
先週の終盤のような局面だと、「損失から解放されるために全部売り払ってしまおう。全部片づけて帰ろう」と考えたくなるよな。この日の先物だって大きく下げとった。でもそうやって株を投げていたらあかんかったということが今日の動きで示されとると思う。わいはだからいつも、パニック売りをするなというとるんや。今朝、ほとんどの株価指数が5%近くも下落して始まるという、ぞっとするような寄り付き方を見たとき、「これはBlack Mondayの再来か？」と思った方も多かったやろう。わいは先週の時点でそういう展開は可能やと言うたはずや。でも同時に、投げだすな、逃げるな、とも言うたはずや。
CNBC Investing Clubのメンバーの人ならわかっとると思うが、少なくともわいは全部株を投げ売って逃げたりはしていない。なぜそうしなかったのか？ 今回はその理由を説明したいと思うで。まず断っておきたいのは、まだまだここから大きな暴落が来ないとは限らないで。今が底だなんてわいには決して言えない。トランプ大統領の姿勢が変わらない限りは、まだまだ下落する可能性は大きいやろう。でも大幅安の寄り付きが毎日のようにずっと続くわけもないんや。
わいが言いたいのは、もう売るにはやや遅すぎるかもしれん、ということなんや。だからこそ、次に下がるタイミングがあったとき、逆に何を買うべきなのかを考え始める必要があるで。特に今日はいつもわいが見とるSP500オシレーターがマイナス8.7という水準で、途方もない売られすぎ水準なんや。だからわいはどちらかといえば買い目線なんやが、それはさておき、なぜわいがパニック売りを今することが悪いと思うのか、理由を四つ挙げていきたいと思うで。
まず第一に、この売り相場がどんな性質のものかをわいは見極めようとしたからや。つまり、システム全体を揺るがすような問題なのかどうか。例えば主要金融機関に根深い弱体化や腐敗が存在し、それを容易に回復できないような状況で、金融システム全体が危機に陥るような状態かどうか。今朝、CNBCの番組でパートナーのDavid Faberとこの点を議論したんやが、わいらは「金融危機のシナリオは考慮外にすべき」と意見が一致したんや。というのは、金融機関は強固で、経済システム全体が危機に瀕しているわけではない、とわいも彼も考えているからや。大手銀行が破綻するとは思えんで。
もちろん、現状は歓迎できないし、大統領の誤った政策で景気後退が起こる可能性は十分あるやろう。でも何とか切り抜けることはできるはずや。あの世界的金融危機の再来ではない、というのがわいらの見方で、これは大事なポイントなんや。過去40年で経験した15%規模の下落を振り返ると、実はそういうときには「売る」のではなく「買う」べきだったケースが圧倒的に多いんや。通常、株価が15%下がると、最悪期を通過しているか、あるいは再び買いに値する水準に戻り始めていることが多いんや。ただ、金融危機のようなシステム全体の問題の時はそうではないで。そういう場合は最悪の局面やと考えんとあかんが、わいは今はそう思っていないということなんや。
第二に、じゃあ今回の原因は何かということを考えたということや。2007年の金融危機の時は、当時は、多くの金融機関における過度なレバレッジが深刻な問題を引き起こしとった。でもあとの、過去の15%下落のほとんどは、Fedの金融引き締めが行き過ぎたとか、最終的には解決される一時的要因やったんや。そして今、わいは一時的な要因に直面していると考えとるんや。トランプ大統領が驚くほど、もっと言えば危険と言ってもよいほど、高い関税を導入する決定を下したことで、関税が存続する限り経済は深刻な困難に陥るということになったよな。
しかも、大統領はそのことを気にしていないように見える。本来、短期的にも長期的にも常に株式市場には配慮すべきであり、それが大統領の職務の一部のはずや。それはさておき、株式市場は雇用、工業生産、GDP 成長率などの経済指標が反転上昇し始める前に、ほぼ必ず底を打つんや。わいはJP Morgan の卓越したストラテジストである Michael Cembalestに感謝したいと思うで。彼は今日やったユーモアも交えた素晴らしい講演の中で、政府がこの極めて最適とは言えない計画を進めるやり方には合理性が欠けておて、経済には打撃を与えるものの、「核の冬」の始まりではないと指摘したんや。
第三に、純粋に歴史的観点から見ると、ここから状況がさらに悪化した場合に株式市場がどこで底を打つかを推測できるということや。例えば、かつて S&P500 採用企業の一部が合計で 1 株当たり 300 ドルを稼ぎ出す可能性があると考えられとった。そして PER が 24 倍で取引されれば、S&P 500 は 7,200 ポイントに達する計算になる。株式市場が 2 月 19 日にピークを付けた際には 7,200 より約 1,000 ポイント低い水準やったが、そこに到達する可能性があるように思えたんや。だからこそ、わいらは様子を見続けていたんや。なぜならあの時、ウォール街はトランプ政権の規制緩和、減税、成長促進策に非常に強気だったからや。
ところが、わいらは トランプの実際の発言に十分注意を払っていなかったんや。この時、大統領は非常に場当たり的な計画で世界秩序全体を再編しようと決断したんや。わいはこれが経済を台無しにしかねないと思うんやが、トランプは、貿易相手国がアメリカを食い物にするのを止めるために、極めて高い関税が必要だと判断したんや。その発想自体は理解できる、わいはここまで高い必要はなかったと思うで。彼の計画は十分に熟慮されておらず、わいらの友好国や企業、そして何より株主であるあなたやわいを不意打ちにしたんや。わいらは老後の資金をこの株式市場に託しとる。それは時に愚かなことかもしれんが、でも頼らざるを得ないんや。でもそうなると、新しい体制下では、理解しがたい要素も織り込まないとあかん。
ここで冷静になって数字を見てみようやないか。1 株当たり 300 ドルの利益ではなく、S&P 500 の利益を 60 ドル削減し、240 ドルに引き下げる必要があるということや。これはわいだけでなく、ウォール街の他の人々も同意する見解や。この240という数字を覚えておいてほしいで。次に、PER がどこで底を打つかを考える必要があるで。通常は 14.5 倍程度や。そう、そこで買いが入るやろう。これを当てはめると、S&P 500 は 3,480 ポイントになるで。現在の水準からはかなり離れとる。今日は最もひどい日には 4,835 ポイントまで下落して、でもその後 5,000 ポイントを回復して引けたからな。
つまり、歴史的な水準を考えるとさらに下値余地があるということや。まだ30% 下落する可能性もあるで。わいは今ネガティブ要因をお伝えしようとしとるんや。トランプ大統領がこれらの関税を押し進め続けるなら、そのリスクは念頭に置かんとあかん。世界規模の貿易戦争では、歴史的に株価がその水準まで下がることがあるため、3,480 という数字を無視することはできないんや。これがわいが、今はまだボトムをつけたなんて決して言えないと思っとる理由や。ちなみに今回の関税は、世界大恐慌に先立って導入されたスムート・ホーリー関税法すら上回る規模や。
とはいえ、下落の直接的な原因に話を戻そうやないか。わいがパニック売りを好まない第四の点やが、ウォール街の人為的な動き、すなわち関税に怯えた投資家心理が株価下落の主因やが、痛みを伴った後に勝利を宣言して関税を撤回するかもしれない恣意的な人物が今の大統領職についとることもまた事実なんや。では、そのときわいらはどうなる？パニック売りをしてすっからかんになっていて、一方で株式市場の暴落をホワイトハウスがいつまでも容認できるはずがないとしたら？
わいはまだまだ下落するリスクがあることを懸念しとる。それは決して目をそらさない大統領から生じたりもする。もしトランプが交渉やより良い取引ではなく、中国を世界規模で屈服させることだけを目的としているなら、株式市場はまだまだ大きな問題を抱えるやろう。その場合に先ほど述べた下限の数字が現実味を帯びてくるで。もっとも、本当に中国を叩きたいのなら、これが最善の方法とは限らんのや。大統領は今回、中国への巨大な関税に加え、ベトナムやインドにも高関税を課したが、こういう動きはたとえば Apple に対し、Tim Cook が米国内に 5,000 億ドル以上投資すると誓ったにもかかわらず、iPhone を米国で製造させようとする狙いを持っとる。つまり、狙いは中国を締め上げるだけでなく、ベトナムなどに移転したアメリカメーカーを呼び戻すことにある。そのためにベトナムにも巨額の関税が課されたわけや。
これは二つの議題が絡み合っとる。だから交渉の余地はほとんどなく、譲歩すれば企業はアメリカに戻らなくなるとトランプは思っとるやろう。でも、関税は歳入を増やしたり国内製造を促したりするかもしれんが、歴史を逆転させることはできん。でもトランプは歴史をも逆転させたいようや。無理難題で、しかも短期間で成し遂げようとしとる。トランプが国内製造を復活させ、中国を屈服させるために世界経済の秩序を組み替えるには、多くの条件がそろわんとあかん。
第一に、高関税がインフレを急上昇させてはならんのや。そうなれば Fed は利下げで経済を救済できなくなる。第二に、議会が関税を統制すると目覚める前に、新たな貿易協定を迅速にまとめる必要がある。株式市場が下がれば下がるほど、議会の共和党は大統領の政策を見捨てる可能性が高まってくるんや。第三に、失業率の急増を招かずにやり遂げなければならん。もしこの三つすべてをクリアできれば、大統領は押し切るのではなく、何らかの理由を見つけて勝利を宣言し、関税を撤回するやろう。こういうことも考慮にいれられて、だからこそ、今日は株式市場が崩壊しなかったんや。
結論やが、とにかくいかなる時もパニックになってはあかん。パニックになって、そのことで再現性高く一セントでも儲けた人をわいは見たことがないんや。ここまで言ってきた四つの要点があるからこそ、なおさら今の時点でパニックになって株を全部売り払うべきではないで。むしろ自らの方針を貫いて、場合によっては買いを入れるべきや。もし平均株価が今朝の寄り付きよりさらに下がるようなら、わいのファンドはそうするで。わいの動きを知りたければ、是非CNBC Investing Clubのメンバーになってほしいで。ここまでの相場で十分に値下がりした銘柄はたくさんあって、その中には買いのチャンスがあるはずやからな。
まだまだ先行きは不透明ですね。
応援よろしくお願いします。
