こんにちはマカベェです。
ジム・クレイマーの4/22のMad Moneyはどうだったでしょうか。
今日は一日中、今日の上昇は単なるベアマーケット・ラリーだと聞かされ続けたで。要するに見せかけの上昇で、市場はすぐに下落するというわけや。大統領が「関税では一切妥協しない」と投稿した瞬間にそうなるよな。パウエル議長は国外追放されるべきだ、などという声すら上がる始末や。今日はダウは+2.66%、SP500は+2.51%、そしてナスダックは+2.71%と大きな上昇の日になったが、それは中国との取引成立というまったく根拠のない話に基づいとったんや。
ところが引け後すぐ、市場をいっそう押し上げそうな驚きのニュースが飛び込んできたで。なんとトランプ大統領は Fedのパウエル議長を解任する意図はないと表明したんや。ちなみに昨日の月曜日の暴落の直接原因は、この解任観測やった。Trump は声明で「そんなことは一度も考えたことがないし、これからもしない」と述べたんや。トランプはパウエルにもっと積極的な利下げを望んどるが、それはほかの誰もが望んでいることでもある、ということなんや。
では、これをまだ「ベアマーケット中のラリー」と呼べるやろうか？いや、少なくともそれ以上の何かやないやろうか？ただしパウエル解任の可能性が消えた今、明日の追随する上昇が一巡した後に、さらに株価を押し上げる材料は何か、とわいらは自問せざるを得ないで。もちろんパウエル続投という好材料で短く鋭い上げの後、すぐに再び下落へ転じる可能性は十分にあるんや。前回、関税の大半を３か月凍結すると聞いたときも同じことが起きたやろ。
実際、過去に起きたことはまた起こり得るし、市場がまた下がるかもしれん。さらに言えば、本格的な回復がどう始まるかについて大きな誤解があるで。真の回復はたいていベアマーケット・ラリーとして始まるものなんや。堅固な事実に基づくことはまれで、過去の失敗が尾を引いているため、大胆な者か愚か者しかその初動を捉えられないほど懐疑論が渦巻くものなんや。トランプ大統領が憲法上の危機を避けてパウエルを留任させるとしても、それだけで前進材料が増えたわけではないで。たとえば通商戦争で政権が方針を変えた兆しはないし、大統領は「関税は０か、あるいは45かもしれない」と曖昧に話すばかりや。ベッセントによる「中国との緊張は持続不可能だ」との発言以上の具体策は示されていないんや。
こういうラリーは、誰かが「買ってよし」と青信号を出したから起こるわけではないんや。大統領が「貿易戦争は終わった。すべて正常に戻った。さあ買え」と宣言してからでは遅いんや。決定的な証拠が示される頃には、たいていラリーはしばらく続いていて、投資家はすでに乗り遅れてしまうものなんや。では、前向きな材料として今後何があり得るんや？依然としてこれはベアマーケット・ラリーであり、いつでも巻き戻される恐れがある。問題は山積みや。
でもこういう形で始まったラリーは過去にも数多くあったんや。何しろわいが45年前に株を買い始めてから、Dow は 38,000 ポイントも上昇したんや。その間、幾度もベアマーケットが、かすかなうめき声だけを残して終わったり、より大きな上昇へ発展したりしてきたんや。次の動きを占う手掛かりをいくつか振り返ってみようやないか。歴史は示唆に富んどるからな。ここからの株式市場の回復が見られるとしたら、いったいその背景には何があり得るんや？
第一に、The Wall Street Journal に「投資家が不信任のシグナルを送り、Dowは1932年以降で最悪の4月へ」という見出しが出たで。とはいえ、状況がどれほど悲惨でも、ここで再び大恐慌が起こる可能性はかなり低いということを挙げておきたい。当時を上回る関税を課しているとはいえ、1932年には失業率23％に達しとったんや。ちなみに“自称歴史家”の皆さんにとっては、あの時の株式市場の底は1932年の夏やったから、比較したいなら、今がまさに底値圏に向かっている最中というかもしれん。
第二に、貿易相手国のどこかが折れる可能性は十分あるで。世界のすべての国が一致団結してアメリカ大統領に楯突くと、いったい誰が決めたんや？たとえばインドがうわさの Lockheed 戦闘機に加えて Boeing の旅客機を40機発注したら？ 韓国がアメリカ産天然ガスを大量購入すると言ったら？NATO が RTX 製ミサイルをすべて買い上げ、欧州のいくつかの大国がそのミサイルをウクライナに供与すると決めたら？ドイツがメキシコにある巨大な自動車工場をいくつか閉鎖して、失業率の高いアメリカ太平洋岸の“レッド・ステート”に新しい工業特区を建設すると発表したら？日本がトランプ大統領に全面的に同意し、Tokyo Electron のスーパープラントを今すぐアラバマ州かルイジアナ州に建設すると言い出したら？どれも現実味には欠けるが、たった一国が動くだけでゲームは一変するかもしれんで。法律事務所と同じで、１つ転がせば全部転がる、というわけや。
第三に、経済指標が実際に「ソフト」になるケースが挙げられるで。雇用が弱くなり、失業率が上がり、自動車価格が下がる、そんな数字が出れば Fedは利下げに動きやすくなるんや。奇妙なことやが、これまでも意外な展開は起きてきたんや。パウエル議長なら状況次第で行動に出るやろう。
第四に、習近平主席が誰かを中国に招くシナリオや。商務長官のベッセントかもしれませんし、あるいはイーロンマスクかもしれん。Tesla の四半期決算がちらつくなか、状況が手に負えなくなれば、習主席が何か言い出す可能性もあるで。対立はすでに通商問題を超えとるんや。マスクは何度も中国を訪れとるし、Tesla の件を持ち出して貿易面で前向きな話を携えて帰国することだって可能や。中国が交渉の席に着くなら、トランプ大統領は勝ち誇った態度を取らないことが肝心やと思うで。中国に面子を保たせる必要があるからな。関税の対立が緩和されれば中国にとっても大きなプラスや。事をまとめる役としてマスクはうってつけかもしれん。
第五に、今後30日以内に、大型のM&Aが5件、大型のIPOが5件出てくるかもしれん。いまの案件不足の状況は馬鹿げたレベルに達しとるが、どの案件でも売り手はようやく現実に気づき、望む価格を得られないと悟ったようや。でも彼らは常に“欲しいもの”を手に入れられるわけではないが、“必要なもの”は得られるんや。それぞれの案件が各5件でてくるだけで状況は変わる、と断言できるで。ビジネスはいつもどおりに回り始めるやろう。
最後の六つ目やが、原油が本当に暴落する可能性や。なぜそんなことはおこらないと言えるやろうか？この価格水準なら、大統領は中東の主要産油国に対して何らかの“脅し”をかけられるで。すると世界は原油であふれ、価格は1バレル＝30ドルに下落しかねない。30ドルになれば、Fed には利下げの余地が生まれ、パウエル議長は再び大統領のご機嫌を取れるということになるやろう。これは大統領がぜひ実現させたいシナリオかもしれん。もし原油が崩れ、短期金利を下げれば、債券市場が決める長期金利も低下するはずや。
ここで注意してほしいのは、わいはMag7銘柄の復活やデータセンターの好況を求めているわけではないということや。Tesla が11～12ドル上がるべきだとも言ってない。そんなことが一切なくても、株式市場は再び走り出せるんや。結論やが、わいは可能性のあるポジティブ要因を6つ挙げたが、そのうち1つでも現実になれば相場は動き出し、本物のラリーとして認識されるやろう。日中ずっと「これは偽物だ」と聞かされ続けたかもしれんが、わいはラリーは本当に起こり得ると思うんや。6つのシナリオが全部外れる確率は何かって？そんなのあり得るか？どれが一つでええんや。それがいつ、誰であっても構わないんや。そうなった時、わいらはずっと良い状況に立てるやろう。
好転しますように。
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