こんにちはマカベェです。
ジム・クレイマーの5/19のMad Moneyはどうだったでしょうか。
投資家というものは不安になりがちな生き物や。不安になったからといって責めることなど誰にできるやろうか。わいらは怖がるよう仕込まれとるんや。ちょっとでも恐怖が漂えば「売れ、売れ、売れ」となることをすりこまれとる。状況が悪化しそうに見えた瞬間に「今すぐ逃げろ」と言われるんや。わいはこんな風潮は本当に嫌やが、だからこそ今こそあなたとわいで立ち向かおうやないか。たとえば先週金曜日に報じられた「米国債務格下げ」のニュースや。
こうした話は、「逃げろ」と煽る典型例や。本来なら投資家を裕福にできたはずの優良株から、次々と人々を怯えさせて追い出してしまう恐ろしいストーリーになってしまうんや。金曜日に Moody's がアメリカの格付けを格下げしたというニュースがあって、これは3大格付け会社で一番最後の格下げやったんやが、だからこの週のスタートは株式市場はひどい幕開けとなったんや。「今すぐ逃げろ」派が行動を起こして痛みに耐えることはできないと勘違いした人から逃げ出したんや。
でも、その後、株式市場は反発して、結局今日は、ダウは+0.32%、SP500は+0.09%、そしてナスダックは+0.02%と上昇の日になって終えたんや。過去にも債務格下げで大きな下落があったんやで。2011年8月5日、Standard & Poor’s が米国債を「AAA から AA+」に引き下げたとき、S&P 500 は不吉にも 6.66% 急落したんや。ダウなんか、2011年7月21日の直近高値から10月3日までに約16.3%下落したんや。当時の暴落は、わいらの国の支払い能力そのものよりも、ヨーロッパのソブリン債デフォルト懸念が大きかったんやけどな。
2023年に Fitch が格下げを行った際にも S&P 500は下落したんやが、下落幅ははじめは1.38%とそれほどでもなかったんやが、結局格下げ前の高値から約3か月で10.28%下落したということになったんや。いずれのケースでも、恐怖の水準は短期的な景気見通しと釣り合ってなかったんや。長期的に財政赤字の放置は破滅的影響を及ぼし得るのはわいは認めるが、巨大な成長が続くと皆思っているのであれば、債券市場が制裁を加えるまで誰も気にしないものや。
ここで注目すべきは「恐怖」なんや。良い投資家になりたければ、この恐怖を飼いならさんとあかん。まず恐怖が生まれる現場を自分の目で見ることが大事や。わいはは週末、その最前線にいたんや。Connecticut 州 Norwalk の美しいワイン店で、妻が手掛けるメスカルのボトルにサインをしながら、何十人もの投資家と話したで。CNBC Investing Club の会員で、株式についてわいと話すために来てくれていた人も多かったんや。だいたい4人に1人が、あの厄介な債務格下げのことをわいに尋ねたんや。その恐怖の度合いは興味深くもあり、でも悲しくもあったんや。
ほぼ例外なく、彼らは「格付け会社がこんなことをするのは、金利が急騰する可能性が高いと信じているからに違いない」と心配しとったんや。でも債券金利はきょう寄り付きで大きく跳ね上がることはなく、むしろ多くの人が寄り付きで株を売らされ、そのあと金利が戻ったことで、追随売りもなく追加の格下げも出ずじまいやった。朝株を売った人は今や臆病なだけで損をしたように見えるやろう。そして引けにかけて金利は上がるどころか下がったんや。つまり最初の段階の恐怖は根拠がなかったということなんや。
多くの人が抱える次の恐怖とは何かというと、「どうせ国家のバランスシートに潰されるなら、投資しても意味がないのでは？」ということや。これはやや込み入っとるで。政府の財政赤字は巨額で、Doge を含め、誰も本格的に手を打つことができていない。たとえば国防総省が高価な兵器ではなく、ウクライナとロシアが使うような安価な本物のドローンを優先し、パイロットを守るための五重の冗長性が要る高価な航空機を減らせば莫大な節約になる。Social Security の支給開始を数か月遅らせたり、ヘッジファンドやプライベートエクイティを普通の人と同じ税率で課税したり、利子や配当を普通所得並みに課税したりすれば、穴埋めの望みは見えてくるやろう。
でも増税や歳出削減は人気がないから、問題は放置されたままなんや。とはいえ実際に破綻が表面化するまでには数十年かかるかもしれん。これまで「国家債務が心配だ」と言って株を売った人は、わいの知る限り例外なく間違っとったんや。だから「格下げだから全部売れ」はまったく理屈に合わないんや。むしろ逆で、「今こそできる範囲で投資を増やせ」という早期警報だと捉えるべきなんや。政府の信用力が心配なら「今すぐ逃げる」のではなく、本当のヘッジを考えるべきや。
わいは昔からゴールドを、過剰な政府借入に対する保険として推奨してきたが、最近もよく機能しとるで。Bitcoin が正当な資産と見なされるようになってからは、それもラインナップに加えてもええやろう。債務問題が更に悪化したときに備えるためや。トランプ大統領は Bitcoin や株式市場を重視しているようやから、買いを後押ししていると言えると思うで。将来いつか問題になるかもしれないという理由で市場から撤退するのは、まったく逆効果で誤った考え方や。
最後に、わいが最も腹立たしく思う恐怖の煽りについて語っておきたい。金曜の夜に X（旧Twitter）を開いたとたん、月曜朝の株式市場は真っ赤に染まる、第二のブラックマンデーになる、そんな投稿が延々と流れてきたんや。多くの人がみなの恐怖を煽るために、目前に迫る苦痛を実に生々しく語っとったんや。わいは、そういう人が、それが必ず起こると確信していたのか、それとも愚かにもそう思い込んでいたのか、あるいは空売りを仕掛けて悲観論をばらまいていたのか判断しかねたが、おそらく後者やろう。まったく腹立たしい話や。とはいえ、その種の言葉は一日じゅう人々の魂を試すようなものやった。
わいはこうした投稿に対抗しようと最善を尽くして、X（旧Twitter）で何度も発信したんや。2011年の格下げは、複数の欧州諸国がデフォルト危機と闘っていた時期に起こったから、まったく状況が異なっていたんや。確かにワシントンでは険悪な予算交渉が続いとったが、最終的には一時的ながら妥協が成立したんや。2023年の下落についてもわいはいろいろ言おうとしたが、恐怖をあおる声は非常に激しく、わいは反論をあきらめざるを得なかったんや。
週末が進むにつれ、「日曜夜の先物は真っ赤になる、その後さらに下げる」と誰もが言い募り、とくにナスダックではきちんとそれが現実となったで。ちなみに Nvidia の Jensen HuangのComputexの基調講演は本当に素晴らしかったんや。開始が午後11時15分で眠気との戦いで、わいは少し寝直してから見直したんやが、内容は卓越しとったで。でも状況は変わらんかった。恐怖は自己増殖するんや。わいがどれほど「格下げの追随売りはほとんど起こらない」と説いても、人々は今すぐ逃げろ、という投稿を続けて、ついには主要メディアも取り上げたんや。ベア派は「特番を組んで人々にもっと売らせ、空売りを買い戻す好機を」と祈っていたに違いないで。
実際に金利が急騰していれば 危機を煽る人たちの思うつぼやったが、でもさっき言うた通り、金利はむしろ高値から反落したんや。結局、株式市場は粉砕されるどころかしっかり反発して、下落はまたひとつの「絶好の買い場」に過ぎなかったということになったんや。今後も 「今すぐ株式市場から逃げろ」という声は何度も繰り返されるやろう。その際に覚えておくべきことは二つや。第一に、そうした記事を書くのは、無知な愚か者か、あなたを怖がらせることで利益を得る空売り筋や。第二に、問題は山積みでもアメリカ経済は実際には好調で、インフレはまだピークに達しておらず、失業率も低いんや。すなわり、たとえ課題が訪れても対処可能だということが事実なんや。ベア派が大好きな「スタグフレーション」という言葉に惑わされ、すべてを投げ売りしたらあかんで。例えどれだけ説得力があるように聞こえても、や。
結論やが、メディアにいるわいらがなすべき最も重要なことは、恐怖を煽るのをやめ、煽動的な輩の発言を遮断することや。歴史を少し振り返り、建設的な議論を示すほうが、人々を「扇動する」のではなく「啓発する」というメディア本来の目的にずっと近づくんや。すぐ危険、ダメ、逃げろ、と危機だけを煽る人に引っ張られたら損をするのは自分なんやで。
惑わされないようにしたいですね。
応援よろしくお願いします。
