こんにちはマカベェです。
ジム・クレイマーの3/9のMad Moneyはどうだったでしょうか。
今日、株式市場は劇的な反転を見せたんや。昨夜、原油価格は一時120ドルまで急騰したものの、引け直前にトランンプ大統領が「戦争はかなり終わったようなものだ」と述べたことで、午後には80ドル台半ばまで急落したんや。ウォール街はイランとの戦争をめぐって非常に神経質になっとった。だから、ホワイトハウスがこの事態を収束に向かわせたいというシグナルを出すと、買い手はそれに飛びついたんや。ほんの1日前までは、「無条件降伏」について話していたというのに、今日の午後、大統領は一方的な和平のようなものを作り上げようとしとった。
残念ながら、そんなことはアメリカが単独で決められることではないかもしれん。イラン側の誰かをこの話に乗せる必要があるで。ホルムズ海峡が船舶航行のために開放されない限り、株を安心して買える状況にはならん。タンカーに向けてミサイルが飛んでこない状態でなければならないんや。さらに、石油インフラや淡水化プラントへの攻撃も、もうあってはならんのや。もしそういう状態になれば、市場はさらに上昇するやろう。今日の安値から起きた現実のラリーをさらに積み上げることが可能になるやろう。
最終的に今日はダウは+0.50%、SP500は+0.83%、そしてナスダックは+1.38%と上昇の日になったんやが、でも、原油が急落するという極めて強気な状況にもかかわらず、わいらはまだ危機を脱したとは言えないかもしれん。この状況が正常化するためには、非常に高いハードルがあるで。でも、株価がさらに上昇してほしいなら、それが実現することを願うべきや。なぜなら、原油価格が短期間で急騰するたびに、それは株式市場に鉄球を振り下ろすような打撃を与えるからや。
原油が100％以上上昇したときの株価下落例はいくらでも挙げられるが、わいがこう言うのを信じてほしいで。1973年のYom Kippur戦争以来、S&P 500が20％以上下落した局面には、毎回、原油が関わってきたんや。1973年には、OPECがアメリカに対して禁輸措置を科したんや。その結果、原油価格は170％急騰し、それによってS&P 500は45％超下落したで。その後の年月を通じても、原油の上昇と株価の下落には似たような例が数多くある。共通するテーマはすべて同じや。原油が上がれば、株は下がるんや。
大統領が今日の午後に言ったように、本当に戦争はほぼ終わったんやろうか？平和が今にも訪れようとしているんやろうか？正しいのは何やろうか。昨夜の原油急騰なのか、それとも今日午後の原油急落なのか。正直、判断は難しいで。でも、わいはこれを考える別の方法を見つけたんや。状況が正常に戻る前に、何が何でも起きなければならない4つのことをお話ししようやないか。そしてまず、「正常」とは何を意味するのかを思い出してほしいで。
第一に、双方が実際に石油施設と淡水化プラントへの攻撃を停止せんとあかん。イスラエルが石油貯蔵施設を攻撃した場合、実際そうしたんやが、そしてわいはなぜそんなことをしたのか本当によく分からんのやが、そうなると、イランはサウジアラビア、クウェート、そしてUAEの油田を更に攻撃するやろう。これは非常にまずいことや。なぜなら、それは文字どおり生産能力を破壊することになり、淡水化プラントへの攻撃と合わせて、原油価格の大幅上昇につながるからや。中東では水があまりにも不足しているため、淡水化プラントを攻撃すれば、事実上、多数の民間人が渇きで命を落とすことがほぼ確実になるんや。そんなところまで事態をエスカレートさせる理由は、どちらの側にもないはずや。
第二に、イランが、ホルムズ海峡は機雷、高速艇、ドローンによる攻撃を受けない自由航路でなければならない、ということを受け入れないとあかん。そうでなければ、戦争は終わらん。こう考えてみてほしいで。商業にとっての最悪のシナリオは、すでに起きてしまっているんや。世界の石油の20％が通る場所が攻撃されているんや。アメリカ政府は保険を提供することはできるが、イランがその海峡を通過しようとする石油タンカーを標的にしている限り、通過しようとするものは多くないやろう。そしてアメリカ側から見ても、実際のところ、イランをそこで打ち破ることは簡単ではないで。
わいらは以前から、イランがその気になればその海峡を封鎖できると分かっていたはずや。では、何か計画はなかったんやろうか？計画があったのだと本当に願いたいが、正直なところ、いったいその計画が何だったのかわいにはまったく分からん。第三に、ホルムズ海峡の航行が再開されるだけでは不十分で、それは早急に再開される必要があるんや。なぜなら、こうした国々の多くで今まさに起きているように、油井はいったん止めてしまうと、以前の操業水準に二度と戻らないことがあるからや。スイッチを入れるように簡単に、以前と同じように油井を再稼働させることはできないんや。できるだけ早く再稼働させるほど、生産への長期的なダメージは小さくて済むで。
第四に、アメリカとヨーロッパは備蓄から石油を放出し始めなければいけないで。たとえ大統領が戦争は収束に向かっていると言っても、原油価格は依然として高すぎるんや。ただしその場合、放出後に原油価格が下がった段階で、アメリカは備蓄を再び積み増すと約束せんとあかん。わいらのエネルギー自立の救世主だと思われていたパーミアンの石油は、実際には世界の石油市場にとってそれほど意味を持っていなかったことが分かったんや。すでにすべて出荷先が決まっているからな。だからパーミアン盆地には需給を弾力的に調整する余地はないんや。
でも、戦略石油備蓄には市場の過熱を和らげる効果があるで。それによって市場は一息つくことができるやろう。こういう局面でまさに必要なのはそれなんや。もしそれがあれば、原油価格が120ドルまで一気に締め上げられるようなことはなかったやろう。昨夜ロンドンで起きたような突然のショートスクイーズを防ぐことができるんや。というのも、それによって他の予想外の供給が市場に出てくるからや。さて、今日は重要な一日やった。原油が反転して下がると、何が買われるのかがはっきり分かったからや。
それはBroadcom、Micron、Nvidiaのような半導体株や。これは本当に驚くべき光景やったで。なぜなら、今日は特に材料があったわけではないからや。ただ、データセンターのテーマが再び本格的に動き出す前に、もう一度乗るチャンスを与えられている、そんな感覚があっただけや。どんな状況であっても、わいはまずOracleがどう動くかを見るやろう。データセンターについて知りたければ、Oracleを見ればええんや。Oracleは自らをデータセンターの王者に押し上げたんや。この分野で最も高い成長を遂げとる。
わいらが確認しなければならないのは、データセンターに対する需要が依然として非常に強く、それが単にハイパースケーラー向けに限られないということ、そしてNvidiaの新しいチップが素晴らしいものになるということや。その点についてはOracleが手がかりを与えてくれるはずや。ところで、タービンメーカーであるGE Vernovaの上昇は、この素晴らしいテーマが勢いを失わずに続いているという希望をわいに与えてくれたで。残念ながらその一方で、もう一つ別のテーマも続いているのが見えたんや。つまり、銀行株は指数全体の上昇に比べて戻りが鈍いということや。
おそらく、ソフトウェア企業の崩壊によって損失を被る可能性のあるプライベートクレジットファンドを支えてきたことと、無関係ではないやろう。銀行は、無実が証明されるまでは「有罪推定」で見られることになるやろう。もちろん、銀行すべてがそこまで弱いわけではないで。でも、どの銀行がソフトウェア企業向けのプライベートクレジットに多額のエクスポージャーを持ち、それらの企業がAnthropicやChatGPTによって壊滅的な打撃を受けるのか、わいらには分からんのや。
今のところ、AnthropicやChatGPT、そしてOpenAIの成長率を見る限り、わいらはほぼゼロサムの状況に直面しとる。OpenAIの年換算売上高ランレートは昨年末以降だけで17％増加し、Anthropicは同じ期間に倍増しとる。重要なのは、こうした売上はどこか別のところから奪ってきたものだということや。もしChatGPTの年間経常収益が250億ドルで、Anthropicが190億～200億ドルだとすれば、それは競争できない他のエンタープライズソフトウェア企業からシェアを奪っていることを意味するんや。そして同時に、それらの企業向けソフトウェアの顧客になり得た多くの会社から、仕事そのものを奪っていることも意味するで。
エンタープライズソフトウェアは、かつて世界で最も有望な投資先やった。競争は少なく、利益率は高く、成長も素晴らしかったんや。景気に関係なく、や。次のMicrosoftが現れるかもしれん、そんな期待もあったで。実際、こうした会社は際限なく思えるほど次々に生まれ、多くが上場し、大きく上昇したが、その後、成長株志向の運用者たちから見放されていったんや。そこでプライベートエクイティにとっては、資金を借りてそうした企業を安値で買収する好機が訪れたんや。
唯一の問題は、それらの株が安かったのには理由があったということや。少なくともいつの日か、AIによって破壊され得る存在だったんや。今やBlue Owlのようなファームは、手元にたくさんの“がらくた”を抱えてしまっとる。そして将来性がこれほど暗い中で、そうした“がらくた”を再び上場させるのは極めて難しいやろう。そしてもちろん、原油高は経済システム全体に対する課税のようなものとして作用するんや。その負担は低所得層や中間層にとって特に深刻で、車の販売減少、住宅販売の減少、さらには住宅改修の減少につながるかもしれん。これらはいずれも経済の大きな部分を占めとる。最も打撃を受けるのは、まさにそうした分野なんや。
結論やが、このシナリオにおける勝者は分かっとるで。しかし、敗者には警戒が必要や。というのも、この環境では敗者の欄に入る企業が、もっとずっと増える可能性があるからや。トランプ政権がイランからうまく手を引くことができず、原油価格も下がり続けないのであれば、状況をコントロールするために何が必要か、もうお分かりやろう？では今後数日で、本当にこの戦争に勝てるのかを見ていこうやないか。もし勝っていないんやったら、わいはこの混乱がとても終わったとは思えないで。
トランプ時代がなつかしいですね。
応援よろしくお願いします。
