こんにちはマカベェです。
ジム・クレイマーの5/12のMad Moneyはどうだったでしょうか。
さあ、決算が再び重要になったよな。わかるやろ？こういう状況になったのは昨夜、アメリカと中国が合意に達したからや。貿易摩擦を一時的に棚上げし、法外だった関税をはるかに妥当な水準まで引き下げる、という合意や。これで今日は株式市場は爆発的に上昇したで。今日はダウは+2.81%、SP500は+3.26%、そしてナスダックは+4.35%の大ジャンプだったんや。反応は瞬時で、株価は噴き上がったんや。中国貿易に直接関係する銘柄だけでなく、世界経済に関わるあらゆる銘柄が上昇したんや。
今日は巨額の利益が生まれて、ブル、すなわち強気派にとって壮観な一日やった。わいの記憶でも最も鮮やかな上昇の一つかもしれん。ホワイトハウスの発表で株式市場がこれほど驚かされることは滅多にあるものではないで。しかもここ１か月強の間に、それを３回もわいらは目撃しとる。１回は悪材料、２回は好材料やった。まずは４月２日、いわゆるLiberation Dayや。株式市場にとっては汚名の日になった。トランプ大統領が全世界に対して貿易戦争を宣言し、２日間で10%以上の下落を招いたんや。
その後、二回目の驚きは、ほとんどの国に対する関税を90日間停止するという発表や。再び株式市場が大いに驚いて、４月９日には９%以上の上昇を呼び込んだんや。そして今日、中国に対する禁輸のような関税が“Liberation Day”以前よりは高いものの、より妥当な水準に引き下げられるというニュースで、またしても株式市場は驚かされたんや。この日株式市場は激しく反発したんやが、わいにとって最も興味深かったのは、それが単なる反発ではなかったことや。中国と結び付いたテクノロジー株だけでなく、経済敏感株の多くが上昇したんや。この日の勢いは、しばらくの間さらなる株価上昇をもたらす可能性があると思うで。
では、この一連の出来事がどのように起こり、株式市場にとってなぜ驚きだったのかを解析してみようやないか。まず、大統領の側近には常に２つの陣営が存在しとったんや。ひとつは、中国を2001年に World Trade Organization に加盟する前の状態に戻したいと考える陣営や。これは大きな問題で、中国はWTO加盟後に輸出市場を完全に開放したんやが、それによってわいらの国の多くの産業が壊滅したんや。そのレベルの巻き戻しは中国に深刻な打撃を与え得るんやが、同時にアメリカ経済の大きな部分も引きずり下ろすことになる。
もうひとつの陣営は財務長官のBessent が率いるいわゆる“冷静派”とでもいおうか、彼らは大規模な関税の一時停止と、現状では依然として大きいものの懲罰的ではない水準への引き下げを交渉したんや。これは重要や。多くの投資家が、懲罰的な関税が大惨事をもたらすと考えとったからや。さて、この一連の貿易騒動が「Art of the Deal」の一環、すなわちトランプのディールメーカーとしての筋書きにもともと書かれていたのものなのｋ、それともトランプ大統領が、ここまでの計画が株式市場に引き起こした惨状や、買い溜め・棚空きを恐れる消費者と小売業者への影響を見て方針を変えたのか、わいには判断できん。
ただ、ここまでの計画がもたらした被害の大きさは明白だった、それだけは確かや。少なくとも株式市場にとって本当に重要だったのは、多くのヘッジファンドが「トランプは考えを変えない」と信じていたことや。彼らは、たとえアメリカ経済が破壊されてもトランプは決して譲歩しないと見込んで、株を大量に空売りしとったんや。実際のところ、経済が行き詰まりつつあり、Fed議長 のパウエルが利下げで救済する気配もなかったんや。こうなるとトランプは、一時的に妥協せんとあかんと思ったのかどうか、本当のところはわからん。
でも株式市場は経済の弱さは、何がこれから起こるかという生々しい不安と恐怖へと変わり始めとったんや。「中国関税のせいで景気後退は不可避だ」と何度耳にしたことやろうか。これはベアが執拗に喧伝した格好の材料で、交渉が週末いっぱい不調に終わると踏んでいた彼らの拠り所でもあったんや。ところが早朝の発表は、ニュージャージーの裏庭をのんきに歩くベアを撃ち落とすように、ベアたちを一瞬で吹き飛ばしたんや。じゃあこういう状況になって、どういう企業が恩恵を受けるのか、手短に見ておこうやないか。
まず直接影響を受ける企業から見てみよう。Apple、Broadcom、Nvidia はいずれも、中国との関係悪化で利益が吹き飛ぶ、あるいは深刻な危機にさらされる寸前やった。半導体製造装置メーカーの Lam Research や KLA も貿易減速ですでに業績を削られとる。Apple は、中国の生産を十分にインドなどへ移せないとの見方から決算後ずっとダメダメな状態で、サービス収入も前四半期は期待外れやった。Nvidia はホワイトハウスの出方が全然読めてないようやったし、Broadcom も中国依存度が高いから株価は見る影もなく叩き売られとった。これらは戦略家やヘッジファンドを含むベアにとって格好の獲物だったんや。
Amazon もこのグループに入るやろう。Amazonは Temu や Shein と大規模に取引していて、両社は関税の抜け穴を利用して商品をアメリカ市場に洪水のように送り込んどったんや。昨夜の発表ではこの抜け穴が復活するかどうか触れられんかったが、Amazon の株価は復活を織り込むように動いたで。後は、景気後退を避けられるかもしれないという観測から恩恵を受けたテック株もあるで。Meta は約 8% 上昇し、Alphabet は 3.7% 上げたんや。両社とも中国への直接的なエクスポージャーは大きくないが、景気後退になれば間接的被害は免れないからここまで冴えなかったんやが、その動きが逆流したんや。
さらに注目すべきは、金融、工業、輸送、消費関連といった、景気後退なら粉砕されかねなかったセクターまで買われたことや。銀行株は経済活動が落ち込む局面で真っ先に壊滅するんやが、わいが特に注目する三行、すなわちわいのファンドが持っとるGoldman Sachs、Wells Fargo、Capital Oneはいずれも急騰して、特に信用力の弱いカード顧客を抱えデフォルト懸念が大きい Capital One は 6% 以上も跳ね上がったんや。COFはわいのファンドで持っとる銘柄の中でもお気に入り銘柄やから、ここまで上がったのを少し誇らしく思っとるで。
多くの投資家は驚いたやろう。中国の「執行猶予」が、これほどまでに波及効果をもたらすものなのか、と。でも結論から言えば、そうだったんや。ここまでの効果だったんや。なぜなら、株式市場がここまで、「直近の数字が良くても意味がない。重要なのは将来の数字＝業績予想だ」という考え方にすっかり慣れきっていて、現在の貿易政策が景気後退を招くという見方から、予想は急激に下方修正されとったからや。つまり「来期決算は前年同期比でも悪化」という前提が支配的で、直近四半期の好業績など無意味になっとったんや。ここまで、投資家が持てるのは公益株などディフェンシブ銘柄や、比較的安全な食品株、優良な医薬株くらいやないか、そういう空気やった。
ところが皮肉にも、製薬株に関連することで言えば今朝、大統領が一方的な薬価引き下げを発表したんや。実際にはトランプが単独で強行できる話ではないんやが、でも発表当初は医薬株は急落したんや。でも最終的には、こうやってトランプがぶち上げるのは交渉カードに過ぎないと皆が思って、株価は戻したんやけどな。巨大製薬企業、いわゆる Big Pharma は簡単には折れず、徹底抗戦するやろうという理解が急速に広がったんや。
今日の株式市場の動きはトランプ大統領が以前よりは株価に固執していないとしても、少なくとも株式市場を意識していて、株式市場を壊滅させる気はない、ということが裏付けられたような動きや。わいはいつも言うとることやが、アメリカでは株を保有する人があまりに多いんや。もちろん弱気派が消えるわけではないで。彼らはトランプ大統領が再び世界貿易を崩壊させる可能性を口実に、この反発局面を空売りの好機と見ていたりするんや。でもわいは個人的には、株価がこれほど簡単に反騰するのを目にしてなお強気のショートを続けるのは、かなり危険なんやないかと思うで。
結論やが、結局こういう状況になっていて少し大きな視点で見ると、マーケットにとどまり、保有を続けて波に乗る方が、完璧なタイミングを狙って何度も売買を繰り返すより賢明やということがわかるやろ。いちいち小さなトレードを繰り返すような戦略は、ただ実質的にチキンレースをしているだけで、そのレースに参加しても勝者はいなくて、自分が平均的なトレーダーより賢いと思い込む敗者がいるだけなんや。
素晴らしい一日でした。
応援よろしくお願いします。
